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ファミリー世帯(子育て世帯)の住む場所の決め方、ポイントについて

住む場所を決めるとき、何を重視するのかはその人のライフステージによって違います。
ファミリー世帯は働き盛りで、子育てを行っている世代でもあります。
良い環境で子育てをしたいと思いつつ、通勤の都合もあります。
全てのニーズを完璧に満たすには、それだけ費用も必要となりますので、完璧な物件を見つけることは難しいでしょう。

こちらの記事ではファミリー世帯(子育て世帯)に焦点を絞って、どのように検討していくべきかについて解説をしていきます。

〇都心と郊外、どちらに住むか


東京都心に通勤している場合、居住地は都心と郊外、どちらも候補として挙がり、どちらにすべきか悩みます。

都心の場合は、通勤・通学や買い物に便利で、日常的に様々なイベント事に参加しやすいといったメリットがあります。
その一方で、住居費や生活費が高かったり、家の広さを十分に確保出来ないといったデメリットがあります。
また、郊外に比べれば緑が少なく、地域との結びつきが弱いといった特徴があります。

郊外のメリット・デメリットは、基本的に都心部と対になっています。

・住居費が安く、家が広い。
・緑が多く、地域の結びつきが強い。
・通勤(通学)時間が長くなってしまう。

どちらを求めるかは、それぞれのライフスタイル、家族構成によって左右されます。
また、自動車の有無も大きく関係してきます。
現在は所有していなくても、将来的に所有する(したい)場合は近隣の駐車場の賃料も調べておくと良いでしょう。

十分検討して、都心か郊外、どちらに住むのかを決めましょう。


〇間取りや家の広さについて


求められる間取りや家の広さは、家族構成によって異なります。

例えば、都市部で夫婦2人で暮らす場合はマンション、間取りは1LDK程度を選ぶ世帯が多いようです。
子育てをしていない分、趣味に時間を使えるといった傾向があり、趣味を楽しめる都市部のマンションが有力な候補となるでしょう。

お子さんがいる、または産まれる予定があるのであれば、将来は子供部屋を作る必要があります。
また、両親との同居の予定がある場合は、二世帯住宅という選択肢も出てきます。
このように部屋数や広さが求められるのであれば、郊外の戸建て住宅が有力になります。

何故なら、同じ部屋数、広さの物件を都心部と郊外で比べると、圧倒的に価格が変わってくるからです。


〇通勤(通学)時間について


職場への通勤にかかる時間や電車の乗り換え回数は、重要なポイントです。
検討している物件から最寄り駅までの距離も合わせて検討しましょう。

海外の調査ではありますが、スイスのチューリッヒ大学の調査によれば、通勤時間が20分増えると給料は3割アップしないと幸福を感じられないという調査結果があります。
一概に当てはめる事は出来ませんが、日本の、特に都心の通勤ラッシュなどの苛烈な通勤事情から考えると、日本ではこの調査結果以上に、通勤時間は幸福度に影響を与えるかもしれません。

また、at homeが行った「『通勤』の実態調査2014」によれば、都市部では、自宅から会社までの片道通勤時間の理想は、平均で35分。
限界を感じる片道通勤時間の平均は86分となっています。
理想とする通勤時間は、最大でも60分以内で回答されており、1時間が通勤時間の大きな目安となるといえそうです。

このほかにも共働き世帯では、お互いの職場が離れている場合、二人の通勤時間が同じくらいになる場所を選ぶようにしましょう。
どちらかの職場が近い場所だと、毎日のことなので不公平感が積もり、喧嘩の原因になりえるからです。
通勤経路などを確認し、中間点を取ることを検討しましょう。
また、何かと忙しい世帯ですから、スーパーマーケットやドラッグストアなどが通勤経路上にあるかチェックしておきましょう。


〇ご近所トラブルについて


小さい子どもがいる場合、マンションですと隣や真下の部屋に住んでいる方との騒音トラブルが生じる可能性があります。

音や振動は思いもよらない伝わり方をすることがあり、ご近所トラブルの原因になります。
その為、マットを敷くなど対策も必要になってきます。
住む場所を決める際にも重要な要素となりますので、合わせて確認してみてください。


〇親世帯との兼ね合い


ファミリー世帯ですと、両親との同居を検討する場面がいつか訪れるでしょう。
将来、両親に介護が必要な状態になった時、対策を講じなければなりません。

親世帯と同居する場合、通勤の利便性を犠牲にしても、広い間取りを確保できる郊外で検討することになるでしょう。

ただ、親世帯との同居はネガティブな面ばかりではありません。
小さい子どもがいるならば、親世帯に世話をお願いすることができます。
ほかにも、子育てや生活面で相談に乗ってもらえるといった点でも、安心が増えるでしょう。

また、同じ世帯として住むには抵抗があるという方や、都市部でなければならないという方は、親世帯が住む地域のそばに居を構える「近居」も良い方法でしょう。
一般的には、徒歩や車、公共交通機関などを使って、30分以内に移動できる範囲に住むことが近居となります。

近居は自治体から補助金をもらえる場合もありますので、確認をしておきましょう。


〇まとめ


ファミリー世帯(子育て世帯)の場合、世帯全員の条件に合う物件は多くはなく、ないと言い切れるほどの確立になってくるでしょう。
その為、何を優先して、何を妥協するかという取捨選択が大事になってきます。
1人ではなく、家族で住む場所になるので、きちんと話し合っていくことをおすすめします。


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